メディア×デジタル領域の新規事業開発（第二新卒）
・株式会社ビデオリサーチ(https://www.videor.co.jp/)
・株式会社ビデオリサーチコミュニケーションズ(https://www.videor.co.jp/vrcs/)
- 現在ビデオリサーチでは、IT人材の採用に特に注力しております。 当社ITの現場で活躍する社員のインタビュー記事もありますので、ぜひご覧ください。 (https://www.videor.co.jp/system-solution/?utm_source=hrmos&utm_medium=banner&utm_campaign=hrmos_01)
会社紹介・募集背景
株式会社ビデオリサーチは長年にわたりテレビ視聴率データを軸に、メディア業界を支えてきました。
現在ではその枠を超え、SNS・生活者データ・デジタルコンテンツ・AI・システム開発など、
あらゆる手段を融合させながら、メディアビジネスの未来を形づくる新たな挑戦を続けています。
今回は、当社の変革をリードする**「新規ビジネス開発グループ」**の体制強化に伴い、
若手・第二新卒層のポテンシャル採用を行います。
「好き」を仕事に変えたい方。
「新しい仕組みを生み出したい」熱意のある方。
そんなあなたをお待ちしています。
仕事内容
メディア・エンタメの進化を仕掛ける、新規事業の“企画・実行メンバー”へ。
テレビ／デジタル／SNS／AIなど、多彩なデータと技術を掛け合わせ、
新しいサービス・IP・コンテンツビジネスを企画・推進していくポジションです。
▼具体的な業務内容
- 新規プロジェクトの企画・アイデア出し・仮説設計
- メディア・デジタル業界のトレンド調査・分析
- 社内外の関係者と連携したプロジェクト推進・実行
- プロトタイプ制作やPoC（実証実験）の運用支援
- UI/UX・マーケティング視点での改善提案 など
▼サポート体制あり
入社後は経験豊富な社員がメンターとして伴走。
未経験でも安心してキャッチアップできる環境です。
応募資格
▼こんな方に向いています
- 新しい分野にも前向きに飛び込めるチャレンジ精神のある方
- アイデアを考える・形にするのが好きな方
- チームで協力しながら目標達成を楽しめる方
- メディア・コンテンツ・エンタメ領域にワクワクする気持ちがある方
- キャリアを再構築したい、もう一度スタートしたいという方
- 必須条件（MUST） スキル・経験・業務実績
- 社会人経験1年以上（業界・職種不問）
- Word／Excel／PowerPointの基本操作
- 社内外との丁寧で円滑なコミュニケーション力
- 歓迎条件（WANT）
- 自らの提案が業務に採用された経験がある方
- 語学スキル（または今後身につけたいという意欲のある方）
職種 / 募集ポジション
メディア×デジタル領域の新規事業開発（第二新卒）
雇用形態
正社員
給与
年収 4,800,000円 〜
※時間外手当 全額支給
※上記は残業40時間相当（月）を含んだ年収イメージです
※年収４８０万円から応相談
勤務地
102-0075
- 東京本社：東京都千代田区三番町6-17
※本社配属となりますが、全国転勤の可能性はあります。
・支社：関西、中部、九州、北海道、東北、中国
・営業所：静岡、信越
試用期間、就業時間等
試用期間
無し
残業手当
全額支給
勤務時間（フレックスタイム制）
9:30～17:30（所定労働時間 7時間）
※フレックス勤務あり。
コアタイムは下記いずれかのパターンを本人が選択可能。
1）11:00～15:00
2）13:00～16:00
在宅勤務可能
会社情報
会社名ビデオリサーチグループ
代表者
石川 豊
本社所在地
〒102-0075 東京都千代田区三番町6-17
事業所所在地
- 支社
関西（大阪市）、九州（福岡市）、東北（仙台市）、中部（名古屋市）、北海道（札幌市）、中国（広島市）
- 営業所
静岡（静岡市）、信越（新潟市）
設立年月日
1962年9月20日
資本金
2億2,050万円
社員数
292名（2025年7月現在）
事業内容
・テレビ事業（地上波、ＢＳ、ＣＳ、有料放送等、テレビ視聴率調査の将来計画の策定、企画・開発、運用）
・インタラクティブ事業（インターネット、メディアのデジタル化に伴うサービスの企画・開発）
・メディア・コミュニケーション事業（マス媒体の価値指標開発、コミュニケーション領域の企画・開発、運用）
・ソリューション事業（当社お客様の個別のマーケティング課題に対し、手法問わないソリューション提案）
当社設立について
日本では1953年にテレビ放送がスタートし、放送局や広告会社によって様々な手法の視聴状況調査が行われていました。
1960年には、カラー放送が開始され、テレビが急速に普及し、これに伴い広告媒体としても高い評価を得るようになると、その媒体評価の目安としての視聴率が求められるようになりました。
そこで日本で初の視聴率調査が、1961年4月、アメリカの調査会社ACニールセン社によって開始。
これに対し、「日本の資本による調査会社による視聴率調査を」という要望を受け、（株）電通と（株）東芝が、 テレビ受像機にメータを取り付けて測定する方法を開発。
この2社と、全国主要民間放送局18社の計20社が出資し、 1962年9月に「株式会社ビデオ・リサーチ」が第三者機関の調査会社として設立されました。
株主
株式会社TBSテレビ / 日本テレビ放送網株式会社 / 株式会社フジ・メディア・ホールディングス / 株式会社テレビ朝日ホールディングス / 株式会社テレビ東京 / 株式会社MBSメディアホールディングス / 朝日放送グループホールディングス株式会社 / 読売テレビ放送株式会社 / 関西テレビ放送株式会社 / 中部日本放送株式会社 / 東海テレビ放送株式会社 / 名古屋テレビ放送株式会社 / 中京テレビ放送株式会社 / 株式会社RKB毎日ホールディングス / KBCグループホールディングス株式会社 / 株式会社テレビ西日本 / 株式会社福岡放送 / 北海道放送株式会社 / 札幌テレビ放送株式会社 / 北海道テレビ放送株式会社 / 北海道文化放送株式会社 / 東北放送株式会社 / 株式会社中国放送 /東芝デジタルソリューションズ株式会社 / 株式会社電通グループ / 株式会社博報堂 / 株式会社大広