データ分析部門：第二新卒採用
・株式会社ビデオリサーチ(https://www.videor.co.jp/)
・株式会社ビデオリサーチコミュニケーションズ(https://www.videor.co.jp/vrcs/)
- 現在ビデオリサーチでは、IT人材の採用に特に注力しております。 当社ITの現場で活躍する社員のインタビュー記事もありますので、ぜひご覧ください。 (https://www.videor.co.jp/system-solution/?utm_source=hrmos&utm_medium=banner&utm_campaign=hrmos_01)
仕事内容
データ分析業務
放送局、広告会社、広告主が抱える個別課題に対し、ビデオリサーチのメディアデータやマーケティングデータのほか、他社データやカスタム調査の結果など、あらゆるデータを活用した課題解決に向けた分析、およびソリューションの提案。
応募資格
求める人材
・最新情報をキャッチアップし、実践する行動力のある方
・正解のない中で、自ら課題を抽出・整理し、適切な手段を見つけ、解決策を導ける方
・コミュニケーション力がある方。
必須
・社会人歴4年未満の方
上記に加え、下記いずれかのご経験は必須。
・テレビやネット広告などのメディア・広告ビジネスの経験をお持ちの方
・データ解析や調査・分析、レポート作成の経験をお持ちの方
歓迎
・顧客課題に応じた解決策の企画、設計経験
・課題解決に向けた提案業務経験
・リサーチ会社でのリサーチャー経験
・コンサルティング会社での業務経験
・メディア産業、コンテンツ業界、広告業等に対する知識と当該顧客との実務経験
・社内／社外問わずプロジェクト推進（またはそのサポート）経験
・大量データのハンドリングスキル
職種 / 募集ポジション
データ分析部門：第二新卒採用
雇用形態
正社員
給与
月給 280,000円 〜
※時間外手当を別途全額支給
勤務地
102-0075
- 東京本社：東京都千代田区三番町6-17
※本社配属となりますが、全国転勤の可能性はあります。
・支社：関西、中部、九州、北海道、東北、中国
・営業所：静岡、信越
試用期間、就業時間等
試用期間
無し
残業手当
全額支給
ジョブローテーション制度
あり
会社情報
会社名ビデオリサーチグループ
代表者
石川 豊
本社所在地
〒102-0075 東京都千代田区三番町6-17
事業所所在地
- 支社
関西（大阪市）、九州（福岡市）、東北（仙台市）、中部（名古屋市）、北海道（札幌市）、中国（広島市）
- 営業所
静岡（静岡市）、信越（新潟市）
設立年月日
1962年9月20日
資本金
2億2,050万円
社員数
292名（2025年7月現在）
事業内容
・テレビ事業（地上波、ＢＳ、ＣＳ、有料放送等、テレビ視聴率調査の将来計画の策定、企画・開発、運用）
・インタラクティブ事業（インターネット、メディアのデジタル化に伴うサービスの企画・開発）
・メディア・コミュニケーション事業（マス媒体の価値指標開発、コミュニケーション領域の企画・開発、運用）
・ソリューション事業（当社お客様の個別のマーケティング課題に対し、手法問わないソリューション提案）
当社設立について
日本では1953年にテレビ放送がスタートし、放送局や広告会社によって様々な手法の視聴状況調査が行われていました。
1960年には、カラー放送が開始され、テレビが急速に普及し、これに伴い広告媒体としても高い評価を得るようになると、その媒体評価の目安としての視聴率が求められるようになりました。
そこで日本で初の視聴率調査が、1961年4月、アメリカの調査会社ACニールセン社によって開始。
これに対し、「日本の資本による調査会社による視聴率調査を」という要望を受け、（株）電通と（株）東芝が、 テレビ受像機にメータを取り付けて測定する方法を開発。
この2社と、全国主要民間放送局18社の計20社が出資し、 1962年9月に「株式会社ビデオ・リサーチ」が第三者機関の調査会社として設立されました。
株主
株式会社TBSテレビ / 日本テレビ放送網株式会社 / 株式会社フジ・メディア・ホールディングス / 株式会社テレビ朝日ホールディングス / 株式会社テレビ東京 / 株式会社MBSメディアホールディングス / 朝日放送グループホールディングス株式会社 / 読売テレビ放送株式会社 / 関西テレビ放送株式会社 / 中部日本放送株式会社 / 東海テレビ放送株式会社 / 名古屋テレビ放送株式会社 / 中京テレビ放送株式会社 / 株式会社RKB毎日ホールディングス / KBCグループホールディングス株式会社 / 株式会社テレビ西日本 / 株式会社福岡放送 / 北海道放送株式会社 / 札幌テレビ放送株式会社 / 北海道テレビ放送株式会社 / 北海道文化放送株式会社 / 東北放送株式会社 / 株式会社中国放送 /東芝デジタルソリューションズ株式会社 / 株式会社電通グループ / 株式会社博報堂 / 株式会社大広